本日28日に新年度最初の理事会が開催され、29年度の新体制がスタートする。本当に「長かった！」のひと言だ。

これに先立つ22日の全国評議員会で27人の理事が承認され、前会長の渡辺佳英氏と前副会長兼専務理事の蒲生晴明氏の２人が選にもれた。
その27人による新理事会で会長、副会長、専務理事のほか各役員が決まることになる。この１日の動きにも目が離せない。

IHF（国際ハンドボール連盟）理事を務める渡辺氏、機構改革を旗印に掲げてきた蒲生氏と、どちらも日本ハンドボール界の柱となる大駒だったが、２人が日本協会の混乱を招いたとして、いわば両成敗となった格好で新体制から外れた。

私見だが、２人のどちらも失いたくなかった。それがIHFとの太いパイプを失ったり、事業化の停滞につながるどころか大型スポンサーの撤退など大きな痛手とならないかが心配だったからだ。
なぜこんなにも問題がこじれたのか、未だに理解に苦しんでいる。

しかし、2019年熊本世界女子選手権、2020年東京オリンピックへ、すぐにも心機一転の再スタートは待ったなしだ。東京まで「あと1000日」を切った。
今冬には世界女子選手権、新年早々には大事なアジア男子選手権が控えている。
本来なら日本代表応援のアドバルーンが大きく掲げられ、「がんばれニッポン！」キャンペーンが花盛りになっていい時期だ。

新体制はビジネス路線に大きく舵を取る必要に迫られるだろう。
とくに事業プロジェクトを推進する部門では、在野、外部を問わず有能な人材を多岐にわたって登用し、それを統括するリーダーには年齢やキャリアにとらわれない的確な目と度量の大きさも求められる。
また事業化には日本リーグとの力強い連動も欠かせないはずだ。

さらに当然、強化部門のテコ入れも必要で、有望選手の海外派遣は早急な課題だ。日本協会の強力なサポートなくして大きな成果は見込めない。

また、広報部門にも精力を注いでほしい。これまでハンドボールを知らせる、知ってもらう努力が不足していたのは否めない。
幸い、今夏の日韓代表定期戦で駒沢体育館が満員になったり、愛知や大阪をはじめとする日本リーグ開催地や各チームの積極的な広報活動が集客に結びつくなど、今後のハンドボールを活況に導くヒントがいくつも見つかったはず。

これからは、そんなファンやサポーターと一体となった協会運営を望みたいし、連帯を呼びかける強力アイテムとしてSNSをフル活用すれば間違いなく前途が明るくなるだろう。

そして日本協会、地方協会、愛好者、ファン、サポーターに上下関係などあってはいけないし、みんなでハンドボールを支えようとするファミリー意識が芽生え、それが醸成してほしいと願うのみだ。

未来のハンドボール、未来の子どもたちのために！ーーこれまで何度も訴えてきた同じ言葉をこの新体制にも強く望みたい。TOGETHER！ みんなでハンドボールを盛り上げよう。